提案根拠となる省エネ事例と計算式を手に入れる！

光熱費の高騰が工場・事業所の経営を直撃しています。大手電力会社が、2023年4月から法人向け料金を10%以上の値上げを行い、家庭向け電気代も3割値上げの見込みです。まさにエネルギーを使わない事にエネルギーを使うべき時代に突入していると言えます。

しかし既に様々な取り組みを行っている省エネで、追加でどのような取り組みが可能なのでしょうか。さらに、稼働時間や利用者数が捕捉しやすいオフィスビル以外の、例えば商業施設や医療・福祉施設、24時間体制の工場等のエネルギー管理は生産・運営活動に直結するため、どこを削ることができるか判断が難しいものです。

そのため本講座では、いくつかの企業事例を示しながら、具体的な消費エネルギー可視化と適正量の計算を行います。勘や経験での削減ではなく、数字を基にした明確な根拠を示したうえでの省エネ計画を会社に提示することが可能となります。

視聴URL、視聴方法は、お申込み後 事務局よりメールでご案内いたします。
公開日：2023年2月22日（水）～
視聴期間：30日間
視聴期間内であれば、何度でも繰り返しご覧いただけます。

レジュメ資料：あり

プログラム

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※本講義の講義資料および配信映像の録画、録音、撮影など複製ならびに二次利用は一切禁止です。
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