SX経営基礎講座~分断を越えて、リアルに社内と社外を動かしていくために~

SX経営基礎講座~分断を越えて、リアルに社内と社外を動かしていくために~

総論OK各論NGの間にあるものとは?縦割りの分断をどう乗り越えるか?
「開示要請」や「法規対応」にとどまらず「経営戦略」にまで落とし込むために

本講座は、SX経営における実践的な課題とその解決策に焦点を当てています。経済合理性の枠を超えた新しいビジネスモデルの形成、収益圧迫を避ける方法、そして部門間の分断を乗り越える戦略など、今日のビジネス環境で直面する複雑な問題に対処するための実践的なヒントが満載です。

具体的には、経営層と現場の間での合意形成、事業・プロダクト開発、サステナビリティ活動の全社マネジメントなど、経営戦略の高度化に必要な要素を網羅しています。さらに、攻めのサステナブルコミュニケーションについても詳しく学ぶことができ、企業のサステナビリティ活動をより効果的に進めるための知識とコツをお伝えいたします。

サステナビリティを経営戦略に統合し、持続可能な成長を目指す事業会社の担当者やチームメンバーに最適なカリキュラムとしてご用意しております。サステナビリティとビジネスの未来を形作るための洞察と解決策を学び、実践するための第一歩としてぜひご活用ください。

本講座のポイント

総論OK各論NGの間にあるものとは?

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講義映像より抜粋

経済合理性のバイアスをどう突破するのか

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講義映像より抜粋

バラバラ問題を防ぐための打ち手

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講義映像より抜粋

関係者を巻き込み、「必然性」を合理的に伝えるための可視化と持つべき視点

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講義映像より抜粋

企業価値向上に向けた経営戦略への落とし込みへ

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講義映像より抜粋

プログラム

◇ 第1部
SX経営の実践における課題と対応
SX経営で目指すべき新しい成長とは

サステナビリティを大きなうねりにする3つの要諦

  1. 総論OK各論NG 。総・各の間にある足りないものとは
  2. 経済合理性という宗教
  3. 脱・高IQ&脱・責任感

◇ 第2部
経営層と現場における合意形成のヒント

新しい経営設計図「統合諸表」を活用した、あらゆるステークホルダーと合意形成を図るヒント

◇ 第3部
事業、プロダクトレイヤー、関係部署との合意形成のヒント

サステナブルロードマップ&Sustainable Growth Driversによるロードマップと新しい成長の共有のヒント

  1. 新規事業/新規プロダクトを発想するヒント
  2. 関係部署への合意形成を図るヒント
  3. プロジェクト進行中のヒント

◇ 第4部
サステナビリティ系部署、人事、IRにおける合意形成のヒント

部門間の分断を乗り越える「サステナビリティ活動の全社マネジメント」

  1. SX経営に取り組む企業の現状
  2. サステナビリティ活動のマネジメントの現状
  3. マネジメントの実践手順
    1. 自社の活動の洗い出し
    2. 各活動の評価
    3. ポートフォリオ分析
    4. 今後のアクションの明確化

・まとめ

◇ 第5部
攻めのサステナブルコミュニケーション①

企業としてのストーリーテリング

◇ 第6部
攻めのサステナブルコミュニケーション②

社長に教えてあげたい「トップメッセージ5つのポイント」

※内容が一部変更になる場合がございます。あらかじめご了承ください。
※本講義の講義資料および配信映像の録画、録音、撮影など複製ならびに二次利用は一切禁止です。 上記が確認された際は、弊社のサービスの利用停止と、法的措置をとらせていただく可能性があります。

講師

住田 康年 氏

株式会社 電通
サステナビリティコンサルティング室 室長
住田 康年 氏

2018年から22年まで経営層の意思決定サポートを業務領域とするビジネスコンサルティングチームの責任者を経験。自動車、精密機器、食糧、FA、通信、運輸、金融などを担当し、戦略立案、意思決定サポート、計画から実装まで伴走し、ビジネスの変革と成長にコミット。
業務の改善・効率化よりも、非連続の場所に成長を生み出すクリエイティビティにユニークネスを持ち、企業の変革を支援。23年1月からサステナビリティコンサルティング室長に就任。
大胆な勝ち筋の設計と論調形成、基盤整備の両面でサステナビリティ経営を支援。

福島 崇幸 氏

株式会社 電通
サステナビリティコンサルティング室 クリエーティブプランナー
福島 崇幸 氏

早稲田大学政治経済学部卒業後、電通入社。企業のCSV活動やファンづくり活動、新商品開発など幅広い領域のアクション設計・開発を経験。
最近では、企業様の社員の心に火を灯しモチベートするインナーアクティベーションの企画や実施運も多く手がける。
グッドデザイン賞、Spikesなど国内外のアワードを多数受賞。現在「NewsPicks Studios」のクリエイティブ・ストラテジストも兼任。

澤井 有香 氏

株式会社 電通
サステナビリティコンサルティング室 コンサルタント
澤井 有香 氏

大阪芸術大学卒業後、HR系のクリエイティブ会社を経て、電通へ入社。
ビジネスプロデューサーとして飲料/食品/AI/化粧品業界を担当し、ブランド業務を中心に、広告制作・新商品開発・事業立ち上げ等、幅広く活動。
保護猫を家族に迎え入れた事をきかっけに、社会課題への意識が高まり、サステナビリティコンサルティング室へ。
現室では、生物多様性を中心に様々なサステナビリティ領域で活動中。
猫とビールとキャンプを愛する。

蟹江 淳 氏

株式会社 電通
サステナビリティコンサルティング室 シニアコンサルタント
蟹江 淳 氏

製造業から出版、飲食チェーンまで、多様な業界での支援実績があり、戦略立案から業務変革・BPR、タレントマネジメント、組織活性化まで、幅広い問題解決に取り組んでいる。事業変革を価値創出プロセスと人・組織の両面から支援できることが強み。
近年はサステナビリティ経営や非財務資本活用による企業価値向上、カーボンニュートラルといったテーマへの取り組みを強化している。

小野 総一 氏

株式会社 電通
サステナビリティコンサルティング室
統括クリエーティブディレクター/チーフコンサルタント
小野 総一 氏

マーケ戦略+クリエーティブを10年+10年担当し、事業・商品開発+広告/広報/IRなどに携わる。直近では、飲料メーカー、住宅メーカー、IT企業などの経営陣と伴走し、企業価値向上にむけたトータルサポートを行う。
商品AEも多く、飲料、HR領域、ファッション・ジュエリーなどを担当。アニメーションスタジオ、アーティスト、プロスポーツのグロース支援も。

福井 秀明 氏

株式会社 電通
サステナビリティコンサルティング室
クリエーティブディレクター/メッセージングパートナー
福井 秀明 氏

入社以来、コピーライターとして、さまざまな業界の商品・企業ブランディングに携わる。TCCグランプリ、朝日広告賞、グッドデザイン賞など受賞。近年は広告に限らず、企業トップの情報発信サポートや、企業・組織のパーパス・ミッション・ビジョン・バリューの策定などに数多く携わる。
経営トップのメッセージングを支援する「電通メッセージング・パートナーズ」代表。

オンラインセミナーの注意点

【受講上の注意事項】

  • 本講義には質疑応答はございません。
  • 本講義は、オンライン配信講義となります。ご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。
  • 同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。(著作権法第22条の2に定められている権利者の「上映権」を侵害する無断上映=違法行為となります。)
  • 本講義の講義資料および配信映像の録画、録音、撮影など複製ならびに二次利用は一切禁止です。
  • これらが確認された際は、弊社のサービスの利用停止と、法的措置をとらせていただく可能性があります。

【お申し込み・キャンセルについて】

  • 視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。
  • 教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。

価格:22,000円(税込)

蓄電池のためのビジネス基礎講座~脱炭素のカギとなるバッテリー・ビジネスの今とこれから~

蓄電池産業の変革~脱炭素のカギとなるバッテリー・ビジネスの今とこれから~

再生可能エネルギー普及のカギは蓄電池

世界中が脱炭素に舵を切り、環境対策が経済戦略に直結する時代になってきました。特にエネルギー戦略は商業活動と切っても切れない関係です。政府は再生可能エネルギーを浸透させようと、様々な補助を付与していますが、導入に向けての一番のネックは不安定な供給量です。

需給を一致させる必要がある、電力問題の活路となるのが蓄電池です。コストパフォーマンスが高い、大容量・省スペース・低メンテナンスの蓄電池の普及なくして、再エネの浸透はあり得ません。

そこで本講座では、バッテリーに商機を見出し2000年代から事業化に取り組んでいる講師から、脱炭素時代のポイントと今後のビジネス的波及についてお伝えします。この講座を通して、蓄電池関連ビジネスの勘所を理解します。

視聴URL、視聴方法は、お申込み後 事務局よりメールでご案内いたします。
公開日:2023年10月04日(水)~
視聴期間:30日間 視聴期間内であれば、何度でも繰り返しご覧いただけます。
レジュメ資料:あり

プログラム

 

①大型蓄電事業が必要とされる市場環境

  • 世界中が脱炭素に舵を切り、環境対策が経済戦略に
  • カーボンニュートラル実現には、蓄電が欠かせない
  • 需給調整/容量市場から始まる蓄電事業のマネタイズ

②エネルギー・ビジネスの作り方

  • もう一つの事業の「軸」~サステナビリティ
  • 「4Rエナジー」~「ゼロエミ部」の立ち上げまで
  • 社内にない「知見」の集め方

③事業のもう一つの柱(地域との共生)

  • 地域で事業を行う私たちの使命
  • 循環型社会の仕組みづくり(ツイン・ループ)
  • 地域と取り組むエネルギーとまちづくり

※配信は10/4より行います。
※内容が一部変更になる場合がございます。あらかじめご了承ください。
※本講義の講義資料および配信映像の録画、録音、撮影など複製ならびに二次利用は一切禁止です。
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オンデマンド配信の注意点

【受講上の注意事項】

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  • 本講義は、オンライン配信講義となります。ご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。
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【お申し込み・キャンセルについて】

  • 視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。
  • 教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。

【受講のご案内】

  • 視聴URL、視聴方法は、原則として翌水曜日13:00に事務局よりメールでご案内いたします。
  • ご案内メールがシステムの都合で届かない場合がございます。お申し込みの後、水曜日を過ぎてもメールが確認できない場合はセミナー事務局までお問い合わせください。

講師

藤田康弘氏

住友商事株式会社
シニア・エキスパート(蓄電分野)
藤田康弘氏

価格:22,000円(税込)

売れる低炭素商品 企画・開発・生産の手法

売れる低炭素商品の創出手法 現状分析編/商品創出編(脱炭素ビジネスライブラリー)

現場視点で始める製造業のカーボンニュートラル実践

これからの製造業でカーボンニュートラルから逃れられる企業はありません。製品の生産や使用に伴うCO2排出量の算定と低減策の立案、脱炭素関連の新規ビジネス創出などは、新たな課題なゆえに成功事例も世の中に多くはありません。

そこで本講座では、現場の企画・開発・生産の実務レベルで何をすべきなのかをお伝えすると共に、事業創出・投資意思決定など、経営戦略に近い部分まで講義で学びます。

この講座を受講することで、脱炭素をビジネスに取り込む際に、何をすべきなのか、企業・事業単位での全体像を理解することができます。

視聴URL、視聴方法は、お申込み後 事務局よりメールでご案内いたします。
公開日:2023年9月27日(水)~
視聴期間:30日間
視聴期間内であれば、何度でも繰り返しご覧いただけます。
レジュメ資料:あり

プログラム

 

◇現状分析編

  • モノづくり企業を取り巻く現状と課題
  • 温室効果ガス排出量の算定の基本
  • 排出量低減につなげるための算定
  • シナリオ分析 / 戦略立案
  • ロードマップ策定 / 現場目標への落とし込み
  • まとめ

◇ 商品設計編

  • グリーンイノベーションコンパスとは
  • 温室効果ガス低減手段の検討
  • 投資意思決定
  • サーキュラーエコノミー実現
  • 気候関連の新たな事業創出
  • まとめ
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※内容が一部変更になる場合がございます。あらかじめご了承ください。
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講師

江口正芳氏

株式会社ITID
江口 正芳 氏

米国公認管理会計士(USCMA)。中小企業診断士。

大手医療機器メーカーにて新製品企画・開発者として、コスト半減設計、新市場開拓、海外工場立上げなどに従事した後、ITIDに参画。
「企業と地球の課題解決」を自身の使命と捉え、脱炭素経営支援、カーボンニュートラル実現に向けた業務プロセス改善、企業向け講演など、経営から現場まで、様々な業界の環境コンサルティングを実施。企業だけでなく、自治体や研究機関への支援も行っている。
他に、経営戦略策定、管理会計、製品原価管理、品質問題未然防止などのコンサルティング、セミナー講師としても活躍中。

NHK製品開発特集番組にも出演。『グリーンイノベーションコンパス』著者。

価格:22,000円(税込)

カーボンクレジット基礎講座

カーボンクレジット基礎講座
温室効果ガス排出量の実質ゼロを目指すうえで、キーワードとなるのがカーボンクレジットです。どうしても経済活動の中で発生してしまう温室効果ガスの、相殺手法として注目を集めています。一方で、実態よりも過大に発行されている可能性や、本質的な取り組みから逃れる手段になるなど、課題も指摘されています。これらを理解せず企業として導入をした場合、公正な活用になっておらず、株主や社会からの評判を落とすことにも繋がりかねません。そこで本講座では、日本における環境金融の先駆者である吉高まり氏から国内外の動きを学びます。

※視聴URL、視聴方法は、お申込み後 翌水曜日13:00に 事務局よりメールでご案内いたします。
※チケット利用の方は専用フォームからお申込みください。
※公開予定:2023年5月24日(水)~
※視聴期間:30日間 視聴期間内であれば、何度でも繰り返しご覧いただけます。
※レジュメ資料:あり

プログラム

 

◇カーボンクレジットの種類
◇カーボンクレジット(パリ協定第6条)
◇カーボンクレジットの活用(国際的なイニシアティブとの対応関係)
◇カーボンクレジットの活用(企業の活用事例)
◇ボランタリーカーボンクレジットを巡る動向
◇各国の排出権制度
◇市場の動向
◇日本のGXリーグ

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オンデマンド配信の注意点

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【お申し込み・キャンセルについて】

  • 視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。
  • 教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。

【受講のご案内】

  • 視聴URL、視聴方法は、原則として翌水曜日13:00に事務局よりメールでご案内いたします。
  • ご案内メールがシステムの都合で届かない場合がございます。お申し込みの後、水曜日を過ぎてもメールが確認できない場合はセミナー事務局までお問い合わせください。

講師

吉高まり氏

三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
フェロー(サステナビリティ)
吉高まり氏

東京大学教養学部客員教授。ミシガン大学環境・サステナビリティ大学院(現)科学修士。慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科博士(学術)、同学非常勤講師(担当:環境ビジネスデザイン論)。国内外で環境金融コンサルティング業務に長年従事した経験を活かし、現在は、サステナブル経営やファイナンス、気候変動対応を中心に多様なセクターに対しアドバイス等を提供。三菱UFJ銀行、三菱UFJモルガン・スタンレー証券兼務。中央環境審議会地球環境部会、金融庁「サステナブルファイナンス有識者会議」、農林水産省「食料・農業・農村政策審議会」、2025年日本国際博覧会協会脱炭素ワーキンググループ等の各種審議会等委員に従事。東京都国際金融フェローも務める。

価格:22,000円(税込)

工場・事業所向け省エネ実践講座

工場・事業所向け省エネ実践講座

提案根拠となる省エネ事例と計算式を手に入れる!

光熱費の高騰が工場・事業所の経営を直撃しています。大手電力会社が、2023年4月から法人向け料金を10%以上の値上げを行い、家庭向け電気代も3割値上げの見込みです。まさにエネルギーを使わない事にエネルギーを使うべき時代に突入していると言えます。

しかし既に様々な取り組みを行っている省エネで、追加でどのような取り組みが可能なのでしょうか。さらに、稼働時間や利用者数が捕捉しやすいオフィスビル以外の、例えば商業施設や医療・福祉施設、24時間体制の工場等のエネルギー管理は生産・運営活動に直結するため、どこを削ることができるか判断が難しいものです。

そのため本講座では、いくつかの企業事例を示しながら、具体的な消費エネルギー可視化と適正量の計算を行います。勘や経験での削減ではなく、数字を基にした明確な根拠を示したうえでの省エネ計画を会社に提示することが可能となります。

視聴URL、視聴方法は、お申込み後 事務局よりメールでご案内いたします。
公開日:2023年2月22日(水)~
視聴期間:30日間
視聴期間内であれば、何度でも繰り返しご覧いただけます。

レジュメ資料:あり

プログラム

◇ エネルギーを使わない事にエネルギーを使う時代の幕開け

  • エネルギー消費に関わる問題点
  • 消費電力量(kwh)消費ガス量(㎡)を削減 省エネの観点からのデータ分析
  • エネルギーデータ収集と分析の重要性
  • エネルギー関連データの種類
  • データを収集して管理する方法
  • 用途別に電力量を分類する意義
  • 用途別に電力量を分類する方法
  • 空調機電力量の求め方
  • 空調機の省エネルギーの考え方
  • 原単位分析の意義と実例
  • 温熱感覚のデータ化

◇ 観点別のデータ分析と事例紹介

  • 創エネの観点からのデータ分析
  • 太陽光発電のシステム設計
  • 蓄エネの観点からのデータ分析
  • 蓄電池システムの設計
  • 空調機の集中制御事例(特別養護老人ホーム・ショッピングセンター・パチンコ店)
  • コンプレッサーの省エネ事例(印刷工場)
  • 冷凍機の省エネ事例(ショッピングセンター)
  • オーブンの省エネ事例(大手菓子メーカー)
  • 押し出し機の最適運用事例(加工工場)

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【お申し込み・キャンセルについて】

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講師

駒込企画 代表
杉井 康之 氏

1989年に東京電力に入社。支店現業業務、本店技術開発本部電気利用グループ、本店新規事業開発本部などにてITを利用したエネルギーマネジメントのソリューション事業の事業化検討。
2003年に株式会社ディグ(総合印刷会社:東京都中央区)に入社。環境ソリューションの展開、印刷事業のIT化に従事。2008年に同代表取締役。2010年にミノリソリューションズ株式会社創業。

価格:22,000円(税込)

「生物多様性」で実現する、持続可能な企業経営と地域活性 ―拡大・成長ではなく、顧客と雇用を維持する経済圏の作り方―

「生物多様性」で実現する、持続可能な企業経営と地域活性 ―拡大・成長ではなく、顧客と雇用を維持する経済圏の作り方―

「生物多様性」は地域経済の活路となる!

最近よく耳にする「生物多様性」というキーワードですが、なぜそれが重要なのか、整然と説明できる方は少ないのではないでしょうか。「推進しなければならないのは、感情的に理解してるが…」という方に対し、本講座ではそれがビジネス上どのようなメリットやリスクを及ぼすのか、話し手:足立直樹氏×聞き手:環境ビジネス編集長の対談で網羅的にお伝えします。

地域企業・自治体の追い風となる!

生物多様性は大企業だけのものではありません。グローバルな取り組みでも、その本筋を理解することでローカルな中小・地域企業、自治体で有効活用が可能です。商品・サービスの差異化が難しい現在、価値を発揮するのは「固有の〇〇」です。そのエリアに根差した天然資源(植物・生き物)や文化など「ならではのストーリー」が、外の地域からは魅力に映るものです。ここに、生物多様性と地域活性の親和性があります。

そこで本講座では、生物多様性の考え方を、よりポジティブに経済活動に盛り込むために何ができるのかを、事例を交えながらお伝えします。地域企業や自治体のみならず、大企業の新規事業開発部門にもアイデアの種となるテーマです。

視聴URL、視聴方法は、お申込み後 事務局よりメールでご案内いたします。
公開日:2022年12月28日(水)~
視聴期間:30日間
視聴期間内であれば、何度でも繰り返しご覧いただけます。
レジュメ資料:あり

プログラム

◇ 生物多様性はどのような考え方?

  • 様々な種類の生き物がいる状況
  • 人間も食べ物の多様性に依存している
  • なるべく多様性を安定して維持しようとする試みが必要
  • 例えばミツバチの減少は植物の受粉に影響があるが、農薬が原因の一つと考えられている

◇生物多様性の取り組みは大企業だけのもの?

  • 生き物が減少して影響があるのは人間活動が大きい
  • 原因は生息地開発、乱獲、気候変動、汚染、外来種
  • 大企業は活動の制約が大きくなってくる

◇中小企業が取り組まなければならない理由

  • 日本においてビジネスモデル変化の兆しがある
  • 競争激化で昔のように儲からなくなってきた
  • ものづくり技術だけではいつかコピーされる
  • コピーされないのは土地固有のもの
  • 土地固有の文化は自然に由来している
  • ビジネスチャンスはここにある
  • 赤松と松茸の関係性
  • 日本酒と仏ワインの違い
  • 認証制度と価値維持の取り組み(AOC、GI、ミシュラン)
  • 大量生産ではないビジネスモデルを地域では模索すべき
  • 「そこに行かないと食べられない・経験できない」が価値となる
  • 北陸が日本のサンセバスチャンになる可能性を秘めている
  • 質(手間)を徹底的に磨くことが重要
  • 昔ながらの生活のまま手間がビジネスになる

◇当事者が見いだせない地域の価値はどう発見する

  • ヨソモノ/ワカモノ/バカモノ

※内容が一部変更になる場合がございます。あらかじめご了承ください。

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講師

株式会社レスポンスアビリティ 代表取締役
サステナブル・ブランド・プロデューサー
足立 直樹 氏

足立直樹

東京大学理学部卒業、同大学院修了、博士(理学)。企業と生物多様性およびサステナブル調達の日本の第一人者。植物生態学者としてマレーシアの熱帯林で研究をしていたが、熱帯林が次々と破壊されていく現場を目の当たりにし、帰国後すぐに国立環境研究所を辞してコンサルタントとして独立。
38億年の生物の進化にヒントを得た持続可能な経営論、生物多様性の専門性を活かした持続可能なサプライチェーンの構築など、日本を代表する有名企業に対して、企業活動を持続可能にする支援を実施。企業価値を高めるサステナブル・ブランディングの推進にも力を入れている。
2018年には拠点を東京から京都に移し、地域企業の価値創造や海外発信の支援にも力を入れている。環境省を筆頭に、農水省、消費者庁等の委員を数多く歴任する。

価格:22,000円(税込)

省エネ可視化基礎講座

省エネ可視化基礎講座

再エネの前に省エネの点検は十分ですか?

カーボンニュートラルの取り組みは、プライム市場に上場する大手企業では必須となっています。 気候変動に関する情報開示が進む中で、サプライチェーンにおける温室効果ガス排出量削減に注目が集まり、すでに一部の企業では取引先に排出量の報告を求めています。

そして、要請に応じる企業と応じない企業で取引先の選別が始まりつつあります。中小企業であっても大手企業と取引をしている場合、早晩、温室効果ガス排出量の報告と削減計画提出は避けられなくなっています。 このような情勢の中で、新聞やテレビ、インターネット等の断片的な情報を寄せ集めて温室効果ガスの排出量を算定し、さらに削減計画を策定して実行するのは困難です。

また、ロシアのウクライナ侵攻に端を発した欧州の天然ガス等化石燃料の供給制限と経済制裁により、日本でもエネルギー価格が上昇し、これに円安が加わって毎月電気代・ガス代・石油代が上昇を続けています。さらに、日本が優れた省エネ効率で世界に先駆けたのは1990年代までであり、現在は英独の後塵を拝しています。

そこで、本講座では、温室効果ガスの削減と、電気代等のエネルギーコスト削減について矢面に立つ総務部門・環境推進部門・経営企画部門の責任者の方と、実務を担当する方を対象に、事業者内の脱炭素(CO2)を進めるための「物差し」を獲得して頂くため、具体的な進め方として省エネの可視化と効果について解説します。

視聴URL、視聴方法は、お申込み後 事務局よりメールでご案内いたします。
公開日:2022年12月21日(水)~
視聴期間:30日間
視聴期間内であれば、何度でも繰り返しご覧いただけます。
レジュメ資料:あり

プログラム

1.カーボンニュートラルについて正しく理解する

(1)温暖化とカーボンニュートラル

国内外で温暖化が原因とされる事象を確認し、温暖化のリスクを身近なものとして認識するとともに何らかの行動が必要であるとの危機意識を共有します。

(2)カーボンニュートラルの必要性 ~誰か一人が理解しても成果はできない~

1)カーボンニュートラルのイメージを正しく捉える
2)カーボンニュートラルの定義
3)何故カーボンニュートラルが必要なのか
4)カーボンニュートラルはコストなのか

2.脱炭素化の進め方として、有効な方策を整理して理解する

(1)グリーン成長戦略14分野の商用利用可能年は?

(2)再エネと省エネの特徴と実力

(3)円安・ロシアウクライナ情勢を踏まえた電力価格高騰の行方

(4)カーボンニュートラルの現実解の選択

3. 現実解としてのエネルギー使用量の総量を削減する省エネの効果的な取組み方

(1)エネルギー使用量の可視化

1)エネルギー使用量の可視化は、CO2の可視化と同じ
2)CO2排出量の削減は、エネルギー使用量の削減により実現する
3)改正省エネ法は、電化と非化石を進めるもの~再エネ由来の電気・ガス・バイオ燃料も削減の対象~
4)可視化の手順と電気・ガス等のエネルギー削減のポイント

(2)省エネ投資と補助金等の支援制度の活用方

1)省エネ投資は、本業への投資
2)補助金活用のポイント

  ◦このポイントをはずすと、採択されても補助金が交付されない
  ◦実際に自社で使える補助金の探し方

3)視点を広げると補助金より優位な支援策もある

4. よくある質問

※内容が一部変更になる場合がございます。あらかじめご了承ください。
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講師

伊藤智教氏_

エコエナジー株式会社
代表
伊藤 智教 氏

1959年愛知県豊田市生まれ。大学卒業後、民間企業を経て2002年より現職。エネルギー管理士。【省エネ】、【デマンドレスポンス】、【エネルギーマネジメント】など企業に利益を生み出す支援をするエキスパート。独自開発した運用改善による省エネプログラム「知省®」等を760以上の事業所で実施し、10~50%のエネルギー削減およびCO2排出量の削減をしている。カーボンニュートラルには、得意とするエネルギー管理の観点からアプローチし、事業所ごとに最適かつ最短・最安の方法を提案し、大手企業から中小企業、自治体に至るまで、省エネ・温暖化対策を成功に導いている。

価格:22,000円(税込)

先進企業が生物多様性に真剣に取り組む3つの理由 ―TNFD・国際枠組みへの表面的な対応は、企業衰退を招く―

先進企業が生物多様性に真剣に取り組む3つの理由

大手企業の次の経営課題!

最近よく耳にする「生物多様性」というキーワードですが、なぜそれが重要なのか、整然と説明できる方は少ないのではないでしょうか。

「推進しなければならないのは、感情的に理解してるが…」という方に対し、本講座ではそれがビジネス上どのようなメリットやリスクを及ぼすのか、話し手:足立直樹氏×聞き手:環境ビジネス編集長の対談で網羅的にお伝えします。

ルールの存在を知るだけで戦い方が変わる!

生物多様性の維持・保全は、先進企業の取り組みにとどまらず、経営課題としてどの企業も避けては通れないテーマです。特に天然資源(海洋・森林)の豊富な日本において新たなビジネスチャンスの可能性を秘めています。

一方で、英国を中心とした欧州では原材料調達過程の「クリーン」さの監視を加速しており、グローバル企業のリスクは高まるばかりです。 先進企業はブランディングと消費者の支持を得ることができ、後進企業はダイベストメント(投資撤退)の危険にさらされます。
「どのようなルールがあるのか」「どこで何が動いているのか」を知っているだけでも、企業活動に差を生みます。

いまさら聞けない、生物多様性と脱炭素の関連について、本講座ではわかりやすくお伝えします。

視聴URL、視聴方法は、お申込み後 事務局よりメールでご案内いたします。
公開日:2022年11月30日(水)~
視聴期間:30日間
視聴期間内であれば、何度でも繰り返しご覧いただけます。
レジュメ資料:なし

プログラム

◇ 生物多様性がどうビジネスと関わってくるか

・ほとんどのビジネスが生物に依存
・全世界GDP84兆ドルのうち44兆ドルが関連

◇ 締約国会議で気候の問題と生物多様性の問題は不可分であると取り上げられている

・森林によるCO2吸収が重要
・森林以外にも湿地や海洋も吸収源になっている

◇ 日本は森林が多いのでクレジットのビジネス展望があるか

・畑/牧草地を作るための破壊が一番の理由
・あらたな開墾を伴わないパーム油利用が求められている

◇ グローバル企業が生物多様性に真剣に取り組まなければならない理由

・原材料として生物多様性と関わっている
・原材料が枯渇するビジネスには投融資できなくなる
・消費者がきちんとした原材料化を注視している

◇ 強まる締め付け

・CO2を減らす動きと生物多様性を守る動きは同等に活発
・ディフォレストレーション(森林破壊)コンバージョン(森林以外への転用)フリーの素材を使おうとしている

◇ TNFDへの企業対応が加速する?

・カーボンニュートラルはGHGを捕捉すればよかったが自然の場合は要素がとても多い
・様々なものを見つつ、どう影響するか考えないといけない

◇ TNFDで企業が公開すべき情報

①ガバナンス‐企業内で多様性の情報をどのように管理しているか(どう経営が関与しているか)
②戦略-どう対応するか(現状を知る分析をしなければならない)
③リスク管理‐経営上のリスク、自然に与えるリスクをどう管理するか
④指標と目標

◇ その他トピック

・分析が肝であるが注意すべきことは?
・グローバル企業は世界中での原材料のトレースをしなければならない?
・原材料のトレーサビリティの活動が英国の法律などと関連してくる?
・30by30は日本の生物多様性の起爆剤になる?
・OECMはビジネスに活用できるか?
・日本企業が生物多様性について活かすべき機会・対応すべきリスク
・どう情報をキャッチアップするか

◇【質疑応答】

・経営マターと言われても経営者が動いてくれなさそう
・生物多様性COP10からの10年間をどう振り返る?これからの10年はどうなる?
・TCFDが大変だがTNFDはもっと大変では?
・日本でも対応しなければならない?
・取り組みを行ったら儲かる?

※内容が一部変更になる場合がございます。あらかじめご了承ください。
※本講義の講義資料および配信映像の録画、録音、撮影など複製ならびに二次利用は一切禁止です。
上記が確認された際は、弊社のサービスの利用停止と、法的措置をとらせていただく可能性があります。

講師

株式会社レスポンスアビリティ 代表取締役
サステナブル・ブランド・プロデューサー
足立 直樹 氏

足立直樹

東京大学理学部卒業、同大学院修了、博士(理学)。企業と生物多様性およびサステナブル調達の日本の第一人者。植物生態学者としてマレーシアの熱帯林で研究をしていたが、熱帯林が次々と破壊されていく現場を目の当たりにし、帰国後すぐに国立環境研究所を辞してコンサルタントとして独立。
38億年の生物の進化にヒントを得た持続可能な経営論、生物多様性の専門性を活かした持続可能なサプライチェーンの構築など、日本を代表する有名企業に対して、企業活動を持続可能にする支援を実施。企業価値を高めるサステナブル・ブランディングの推進にも力を入れている。
2018年には拠点を東京から京都に移し、地域企業の価値創造や海外発信の支援にも力を入れている。環境省を筆頭に、農水省、消費者庁等の委員を数多く歴任する。

価格:22,000円(税込)

経営者・事業責任者向け カーボンニュートラル実践経営基礎講座

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漠然と難しいと感じたり、前に進むのを躊躇してしまうカーボンニュートラル経営の全体像をどう捉え、どうアクションに落とし込めばいいのか?
企業経営において異次元の難しさとも言えるカーボンニュートラルを推進する際には、どのようなことに注意しなくてはいけないのか?

企業の経営者・事業責任者の方々が実際に取るべきアクションの全体像と各アクションを1つ1つ紐といてお伝えすると共に、ビジネスリーダーにとってカーボンニュートラル経営を推進する上で重要な、従来の経営手法の常識を超えた7つのポイントについてお伝えします。

『カーボンニュートラル』への取り組みは、今や社会、国、企業にとって最重要アジェンダの1つとなっています。
そして企業にとっては、その対応の仕方、意思決定、アクションが今後数十年に渡って競争力を大きく左右する可能性があります。
世の流れや競合に追従するのみでは後塵を拝することとなり、競争優位は構築できないでしょう。
一方で、カーボンニュートラル実現にむけて、むやみにアクセルを踏めば、不要な投資を重ねたり、既存事業の競争力劣化につながるリスクもあります。

また、既存事業の排出量削減という「守り」の側面に目が行きがちですが、大きなビジネスの機会でもある「攻め」の側面にも目を向けること、つまり『守り』と『攻め』をどう適切にすすめていくかは経営戦略を実装する上で、非常に重要な事項です。
そのためには、まず『カーボンニュートラル経営』の全体像を把握し、やるべきことを1つ1つ理解することが大切です。

「カーボンニュートラルは我が社も取り組まなければいけない課題だ。」
こう感じている経営者やビジネスパーソンは多いと思います。
一方で、いざ実装しようとする時には漠然とした『難しさ』を感じ、取り組みに『躊躇』してしまう方も多いのではないでしょうか。
やるべきことを1つ1つ丁寧にひもとくことで、カーボンニュートラル経営の障壁を下げ、この『躊躇』を解消できればと思っています。
また、この『難しさ』の背景にあるカーボンニュートラルの特性を踏まえた、従来の経営手法の常識を超えた推進のポイントについてご説明します。

本講義では、
・今、カーボンニュートラルに向けて本気で取り組まねばならない理由
・日本/日本企業がカーボンニュートラルに対してとるべき姿勢
・企業の経営者・事業責任者がカーボンニュートラル経営を着実に推進するための3つのステップと10の取り組み
・ビジネスリーダーにとっての、従来の経営手法の常識を超えた7つの要諦
を学びます。

プログラム

第1部
今、カーボンニュートラルに向けて
本気で取り組まねばならない理由

◇カーボンニュートラルを巡る、7つの根本的な問い

  • 1.カーボンニュートラルとは何か
  • 2.なぜ今、カーボンニュートラルが必要とされているのか
  • 3.どのような枠組みで推進しているのか
  • 4.カーボンニュートラルは世界全体で実現可能なのか
  • 5.各国はカーボンニュートラルを本当に推進するのか
  • 6.カーボンニュートラルは、日本にとって実現可能なのか
  • 7.日本は、カーボンニュートラルにどう対峙すべきか

第2部
カーボンニュートラル経営実現に向けた
3ステップと10の取り組み

ステップ(1)準備する

  • 全社の意識を統一する
  • 自社の排出の実態を把握する
  • 外部環境を理解する
  • 自社にとってのチャンスとリスクを洗い出す

ステップ(2) 戦略を定める

  • 自社の大方針を設定する
  • 3つの切り口で取り組みを設定する
     1. 守り「要件を充たす」
     2. 攻め「競争優位性を構築する」
     3. 攻め「新規事業機会を探索する」
  • 実行に向けて社内の仕組みを見直す

ステップ(3) 着実に推進し、成果を出す

  • 自社の取り組みについて徹底的にPDCAを回す
  • 社会全体の変革に積極的に関与する
  • 自社ならではのカーボンニュートラル戦略ストーリーを発信する

対談
業界別カーボンニュートラル対策

各業界がカーボンニュートラルを取り組む際に起こる特徴的な悩みを、ボストン コンサルティング グループで各業界をリードするエキスパートが対談形式でお伝えします。

  • 1.消費財・流通業界:内藤 純    マネージング・ディレクター & パートナー
  • 2.産業財業界     :半谷 陽一 マネージング・ディレクター & パートナー
  • 3.エネルギー業界 :平 慎次    マネージング・ディレクター & パートナー

第3部
カーボンニュートラル経営の要諦

◇カーボンニュートラル経営達成を難しくする3つの特性

  • 影響範囲の広さ・複雑さ
  • 不透明さ
  • 時間軸の長さ

    ◇カーボンニュートラル推進に向けた7つの要諦

    • パーパスに「意識的に」カーボンニュートラルの要素を織り込む
    • 大胆な目標を設定する
    • 経営トップが圧倒的なコミットメントを示す
    • 「何を作るか」よりも「どうつくるか」意識する
    • カーボンニュートラル事業を切り出して、「際立たせる」ことも考える
    • カーボンニュートラル事業は他社と組んだ「団体戦」で戦うことを考える
    • カーボンニュートラルでない事業は徹底的にキャッシュカウ化し、カーボンニュートラル競争を戦い抜くファンドを作る

    ◇まとめ

    ※内容が一部変更になる場合がございます。あらかじめご了承ください。

    オンデマンド配信の注意点

    【受講上の注意事項】

    • 本講義には質疑応答はございません。
    • 本講義は、オンライン配信講義となります。ご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。
    • 同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。(著作権法第22条の2に定められている権利者の「上映権」を侵害する無断上映=違法行為となります。)
    • 本講義の講義資料および配信映像の録画、録音、撮影など複製ならびに二次利用は一切禁止です。
    • これらが確認された際は、弊社のサービスの利用停止と、法的措置をとらせていただく可能性があります。

    【お申し込み・キャンセルについて】

    • 視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。
    • 教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。

    【受講のご案内】

    • 視聴URL、視聴方法は、原則として翌水曜日13:00に事務局よりメールでご案内いたします。
    • ご案内メールがシステムの都合で届かない場合がございます。お申し込みの後、水曜日を過ぎてもメールが確認できない場合はセミナー事務局までお問い合わせください。

    講師

    ボストン コンサルティング グループ マネージング・ディレクター & パートナー
    丹羽 恵久氏

    丹羽 恵久氏

    BCGパブリック・セクターグループの日本リーダー。BCG ジャパンのカーボンニュートラル・気候変動領域を統括。

    慶応義塾大学経済学部卒業。国際協力銀行、欧州系戦略ファームを経てBCG入社。
    官公庁や地方自治体向けの政策提言/政策実行支援、及び大学・通信会社・消費財メーカー等の幅広い業種に対し、成長戦略、組織強化、人材戦略などのプロジェクトを数多く実施。
    特に近年は、BCGジャパンのカーボンニュートラル・気候変動領域を統括するエキスパートとして、カーボンニュートラル/気候変動及びSDGsについて多数支援を実施しており、政府としての政策立案にも多く関与。
    共著書に
    『BCGカーボンニュートラル実践経営』(日経BP)
    https://www.nikkeibp.co.jp/atclpubmkt/book/21/284630/
    『BCGカーボンニュートラル経営戦略』(日本経済新聞出版)
    https://nikkeibook.nikkeibp.co.jp/item-detail/18325

    講師

    ボストン コンサルティング グループ パートナー
    森原 誠氏

    森原 誠氏

    カーボンニュートラル・気候変動領域のエキスパート。BCGパブリック・セクターグループのコアメンバー

    東京大学法学部卒業。UCLA法科大学院修了。総務省を経てBCGに入社。その後、青山社中株式会社共同代表を経て、2019年にBCGに再入社。
    中央官庁などの公的部門をはじめ、さまざまな業界の企業に対し、公共政策の立案と対応策の策定を支援。特に、気候変動対策、経済安全保障、スマートシティ、地方創生に関わる支援経験が豊富。
    共著書に
    『BCGカーボンニュートラル実践経営』(日経BP)
    https://www.nikkeibp.co.jp/atclpubmkt/book/21/284630/
    『BCGカーボンニュートラル経営戦略』(日本経済新聞出版)
    https://nikkeibook.nikkeibp.co.jp/item-detail/18325

    価格:22,000円(税込)

    中小企業向け脱炭素経営基礎講座 「脱炭素」は一騎当千の味方なり。 強力な風を背に、いざ飛翔の刻!!

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    グリーン、脱炭素は、もはやグローバルスタンダードを超え、グローバルジャスティスという域に達しようとしています。風力・太陽光発電ビジネスの最大手である米ネクステラ・エナジー社は、一時的にせよ、時価総額で石油大手エクソンモービル社を抜き、米上場エネルギー企業のトップに躍り出ました。GAFAがIT革命を追い風に成長したように、「脱炭素革命」を味方に驚異的な成長を遂げる企業の出現は、もはや自明の理と言って過言ではありません。各地で脱炭素革命の覇を競う、群雄割拠の時代に突入したのです。エネルギーを中心とした『脱炭素ビジネス』は、企業規模や資金力の大小よりも、革新的な脱炭素事業モデルと、事業構築の速度、そして事業遂行の覚悟が問われます。

    本講義では、脱炭素時代に至る歴史から将来性、脱炭素事業の成功モデルと失敗モデル、脱炭素事業の遂行フローから組織体制構築まで、経営者が把握しておくべき、好機を掴むための考え方、視点をお伝えします。

    プログラム

    ◇脱炭素の意味と意義
    ~誰も教えてくれない、脱炭素の基礎知識と本音の話~

    ・炭素の役割
    ・低炭素社会、そして脱炭素社会へ
    ・脱炭素用語の整理
    ◇脱炭素の潮流と急流
    ~脱炭素の過去から学ぶ、将来の潮流とリスク~
    ・企業が脱炭素に「全力で」取り組むべき理由
    ・脱炭素が世界の覇権争いに至る経緯
    ・脱炭素の実現は、既存の戦力差を覆す
    ◇脱炭素の理解と理合
    ~脱炭素を追い風に、発展していくビジネスモデル~
    ・脱炭素社会の3大ルール変化
    1.経済モデルの変化
    2.エネルギーの変化
    3.顧客の立場の変化
    ◇脱炭素の実践と実戦
    ~脱炭素参画方針を、3日間でスピード策定~
    ・ビジネスチャンスに変えるにはどうしたら?
    ・脱炭素の範囲の決定
    ・重要なイニシアチブの整理
    ・企業の再エネ電力導入モデル
    ・脱炭素推進のチーム編成について

    オンデマンド配信の注意点

    【受講上の注意事項】

    • 本講義には質疑応答はございません。
    • 本講義は、オンライン配信講義となります。ご受講はお申込み者限りとしており、複数名での受講の場合、人数分のお申込みが必要です。
    • 同一IDでの複数人での視聴・社内上映などは固くお断りしております。(著作権法第22条の2に定められている権利者の「上映権」を侵害する無断上映=違法行為となりなます。)
    • 本講義の講義資料および配信映像の録画、録音、撮影など複製ならびに二次利用は一切禁止です。
    • これらのが確認された際は、弊社のサービスの利用停止と、法的措置をとらせていただく可能性があります。

    【お申し込み・キャンセルについて】

    • 視聴の有無に関わらず、お申し込み後のキャンセルは一切、承っておりません。
    • 教室・オンラインライブ講座は、個人申込の場合、受講料について開講前のご入金を原則とさせていただいております。

    【受講のご案内】

    • 視聴URL、視聴方法は、原則として翌水曜日13:00に事務局よりメールでご案内いたします。
    • ご案内メールがシステムの都合届かない場合がございます。お申し込みの後、水曜日を過ぎてもメールが確認できない場合はセミナー事務局までお問い合わせください。

    講師

    株式会社AnPrenergy 代表取締役
    村谷 敬 氏

    村谷 敬 氏

    1980年 前橋市生まれ。株式会社エナリス、株式会社エプコを経て、電力ビジネス、民間宇宙ビジネス、ワインビジネスの総合コンサルタントとなる。2017年、新規参入事業者の競争戦略をレクチャーする、適者生存戦略コンサルティング会社として株式会社AnPrenergyを設立。

    大手重電メーカー、大手印刷業、大手エネルギー事業者の脱炭素、再生可能エネルギービジネスの顧問を務める。
    人生の半分以上、資格受験指導、ビジネス人材育成の講師でもあり、全国で講演活動も行っている。Anti-Pradatorという「強大な天敵を脅かす防衛行動」の研究を行い、ランチェスター戦略と融合させることで独自の教育理論を持つ。

    著書
    電力の未来2018-2027/日経BP
    https://www.nikkeibp.co.jp/atclpubmkt/book/17/258370/

    新電力業界の未来視レポート Tele-Gnosis 2022
    https://anprenergy.co.jp/report/

    価格:22,000円(税込)